作品内容

コロナ禍で空前の金融緩和が行われて３年。インフレ懸念、利上げの必要性を叫ばれてきたが、いよいよ2022年は、ＦＲＢ（米国の連邦準備理事会）の方針大転換で、３月から利上げが始まり、世界経済のフェーズが変わる。
米国のインフレ率は、2022年１月で前年比8.6％に達し、食料や生活用品が値上げされているばかりか、賃金も上昇している。
しかし日本では、思うように賃金が上がらず、物価の上昇だけが先行する不況下のインフレ、すなわちスタグフレーションが懸念されている。
また米国が撤兵したアフガニスタンの混乱や、ウクライナへのロシア侵攻の懸念など、地政学リスクが増大することによって、原油や天然ガス、小麦などのコモディティ価格が上昇し、ますます世界のインフレに拍車をかける状況となった。
一方、世界経済の牽引車だった中国は、恒大集団の実質的な破綻など不動産バブルの崩壊がささやかれ、景気の後退が懸念されている。
こうした様々な世界経済のほころびが明らかになった2022年、上昇しすぎた世界の株式市場や不動産市場はどうなるのか？
今後の世界経済はどのように展開していくのか？
すべてがバブルと思われるほど価格が上昇したいま（2022年春）、リーマンショック以上の世界経済の崩壊（！）が近づいていることを、著者は深く懸念している。
さらにサイバーセキュリティーへの懸念や暗号通貨の広がりなど、グローバル化、デジタル化した世界経済ならではの、新しい問題についても警鐘を鳴らしている。
著者は、こんなときだからこそ、日本に世界の資金が集まるチャンスとも言う。
投資をする人も、そうでない人も、世界経済の大転換期に入った今、是非読んでおきたい一冊である。 + 続きを読む